「旦那の浮気相手と連絡をとりたいけど、名前も電話番号もわからない」

「旦那の浮気相手の名前や素性を知る方法は?」

今回はそんな疑問をお持ちの方のために旦那の浮気相手の名前や素性を知る身元調査についてまとめてみました。

旦那の浮気相手が誰かわからない

なにかのきっかけで夫の浮気に気づき、問い詰めたところ、旦那さまが浮気を認めることもあるでしょう。

その次に、あなたが取る行動は「誰と浮気したか」を尋ねることではないでしょうか?

誰が誘惑したのか、どのように責任を追求するか、一発殴ってやろうかと思うからですね。

ところが浮気した本人も同じ考えのため、「全部自分が悪かった」という言葉で済ませるでしょう。

慰謝料問題が浮上すると、浮気相手にも迷惑をかけるので保身に走らざるを得ません。

断固として口を閉ざしてしまうと、浮気相手を知る方法も無くなり尻すぼみとなります。

そこで、浮気相手の名前や素性を知りたければ、探偵事務所の「身元調査」に申し込むと良いです。

もしかしたら、あなたの知り合いが浮気相手かもしれませんよ?

身元調査では浮気相手の何がわかるのか

名前や住所、電話番号、勤務先、家族などの「個人情報」が身元調査により分かります。

もっと浮気相手のことを知りたいなら、以下の項目まで調べてもらえます。

・学歴や経歴
・婚姻歴
・子供の有無
・交友関係
・よく行く場所
・周りからの評判
・趣味嗜好
・経済状況

怖いくらいに個人情報が入手できるため、パートナーが黙秘を続けても全く問題ありません。

ちなみに身元調査を依頼する段階では、状況が2つに分かれるはずです。

1つは浮気相手が「身元不明」、もう1つが「特定情報だけ知っている」というケースです。

身元調査では、どちらの場合でも浮気相手の素性が分かります。誰がパートナーと関係を持っていたのか、その事実を知りたいなら検討するだけの価値があるでしょう。

身元調査は浮気調査よりも安い?

浮気と言えば「浮気調査」をイメージするかもしれません。

しかし、今回のケースでは「浮気は確定」しているため、パートナーが「いつ」「どれくらい」の不貞行為を繰り返していたかは調べなくても良いはずです。

浮気調査の費用は数十万円以上が相場であり、難易度が高くて1週間以上の調査となれば、100万円を超えることも珍しくありません。こ

れでは真実が知りたくても、気軽に申し込めるサービスとは言えないでしょう。

その点、身元調査は金銭的にも負担が少ないです。名前と住所だけなら、5万円から請け負ってくれる探偵事務所があるくらいです。

前述した個人情報を片っ端から調べるとなると、さすがに30万円~50万円はかかります。

ただし、浮気相手の名前や勤務先が分かっていれば、一から対象を調べる必要も無くなるので料金は大幅に下がります。

尾行や張り込みの手間が省けるからです。

本来は、「元夫・妻の現状」「仲が悪い子供の近況」「偶然知り合った異性のこと」「結婚相手の汚点」を探る調査です。

需要が高く、それだけ実績豊富な探偵事務所も多いため、「浮気相手のことだけ」を知りたいなら身元調査の方が向いているでしょう。

浮気相手の名前や連絡先がわかることのメリット

「元彼・彼女」「元夫・妻」「学生時代の同級生」と浮気していたなら、浮気相手だけでなく関係性の深い人間にも注意を促すことができます。

昔の間柄がキッカケとなっている場合、意外にも周囲からの後押しが不倫を誘発していたりするのです。

例えば、同窓会に参加した時にあなたの愚痴を言い、周りから「あいつとヨリを戻しちゃえよ」と提案されるケースです。

周囲の人間にとっては、その場の雰囲気で発言しただけでも、本人は真剣に受け取ってしまいます。

特にあなたとの関係が冷めきっているほど、感情的に行動しがちです。

また、浮気相手がアルバイトや勤務先の人間であれば、然るべき対応を求めて会社に事実を通知できます。

人事部が真摯に対応してくれれば、2人を違う部署に配属させるなどの措置を講じてくれます。

このように浮気相手の素性が分かると、再発防止に向けて動き出せます。

行きつけの飲み屋や習い事教室で浮気相手と知り合ったなら、「もう行かない」と誓わせれば良いのです。

浮気相手が不明のままだと、パートナーの不倫は終わりを迎えません。ほとぼりが冷めた頃に、また肉体関係を結んでしまうからですね。

身元調査後の注意点

浮気相手の素性が分かると、選択肢が一気に増えます。

話し合いや責任追及、慰謝料請求、復讐、密告など。怒りの度合いが高いほど、実力行使に及ぼうとするはずです。被害者ではありますが、やり過ぎは禁物です。

例えば「職場不倫=会社の責任」とはなりません。

不倫は職務上ではなく、プライベートで行われる問題だからです。

そのため、損害賠償を会社に求めても、正式(民法715条1項)に断られます。しつこく追及すると名誉棄損や威力業務妨害罪により、訴えられる可能性があります。

そして浮気相手の実家が分かると、「その親」に責任を追及する人もいます。

これも意味がありません。親から見れば娘・息子ですが、成人を迎えていれば親に責任は生じないのです。

もしも浮気相手から「実家には言わないで」とお願いされたのに、親に全貌を話してしまえばプライバシーの侵害で訴えられます。

この他にも、ネット上で浮気の全貌及び実名を載せたり、浮気相手の近隣にビラを撒いたり、無言電話などの嫌がらせ行為を続けたりする行為が考えられるでしょう。

どれもが法的処罰の対象となり得るので、身元調査で知り得た情報を悪用しないようにしましょう。